| 研究課題名 | 全国労災病院データからみた未破裂脳動脈瘤治療の在院日数の推移」（病院機能向上研究） |
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| 試料・情報の利用目的及び利用方法（他の機関へ提供される場合はその方法を含む。） |
脳動脈瘤破裂によるクモ膜下出血は働き盛り世代を襲い、医療が進歩した現在でもその社会的損失・経済的損失は計り知れない。日本脳ドック学会のガイドライン『日本脳卒中ガイドライン』では、サイズ・形状・部位などで破裂率が高いと推定される未破裂脳動脈瘤については治療を含めた慎重な検討が必要であると警鐘を鳴らしており、本邦でも未破裂脳動脈瘤治療は年々増加傾向にある。 未破裂脳動脈瘤の治療は働き盛りの壮年期世代が対象になることが多く、治療後早期の社会復帰が求められるため、従来から行われている開頭クリッピング術においては手術の低侵襲化が進み、近年ではコイル塞栓術（カテーテル手術）の割合が増加し、在院日数を減じるための様々な試みが行われている。しかし、未破裂脳動脈瘤治療について在院日数の推移を調査した研究は少ない。 本研究では、1984年度から2020年度までの37年間の病職歴データを用いて、未破裂脳動脈瘤治療の在院日数の推移とそれに影響を与える因子について研究し、さらに、在院日数が「退院後の復職希望」、「復職に対する不安」に与える影響についても分析することを目的とする。 |
| 利用し、又は提供する試料・情報の項目 | こちらをご覧ください。 |
| 試料・情報の提供を行う機関の名称及びその長の氏名 | 独立行政法人 労働者健康安全機構 理事長 有賀 徹 |
| 提供する試料・情報の取得の方法 | 病職歴調査により取得。病職歴調査の詳細についてはこちらをご覧ください。 |
| 提供する試料・情報を用いる研究に係る研究責任者（多機関共同研究にあっては、研究代表者）の氏名及び当該者が所属する研究機関の名称 | 独立行政法人 労働者健康安全機構 関西労災病院 脳神経外科部長 豊田真吾 |
| 利用する者の範囲 | 上記に同じ |
| 試料・情報の管理について責任を有する者の氏名又は名称 | 独立行政法人 労働者健康安全機構 関西労災病院 院長 林 紀夫 |
| 研究対象 | 昭和59年4月から令和2年3月までの間に労災病院にご入院されていた方 |
| 個人情報の取り扱い | 利用する情報は、お名前、住所など、患者さんを直接識別できる個人情報は含みません。また、研究成果や学会及び学術雑誌で発表する際も患者さんを特定できる個人情報は含みません。 |
| 問い合わせ窓口 |
○本研究の対象となられる患者さんで本研究にご賛同いただけない方は、病職歴調査を実施した労災病院の医事課（職歴調査員）までご連絡ください。 ○その他、本研究に関するお問い合わせ 【労働者健康安全機構本部】 【関西労災病院】 |